ブリッシュ・コンセンサス


相場に長年携わる人の間には「主婦が札束を抱えて証券会社の店頭に押し寄せてきたら相場も終わり」という言葉があります。普段は無関心の人でさえ、新聞を見れば株が急激に上がっているから買うといった行動を起こすとき、往々にしてピークを打つものだという戒めです。今から振り返ると1989年末にかけて日本の株価が急騰していたとき、まさに上昇相場の最終局面であったといえるのではないでしょうか。逆に、人々が総弱気になったときは大底を打つ(セリング・クライマックス)といわれます。

この考え方はコントラリー・オピニオン(万人の思惑とは逆の説)と呼ばれますが、1964年に米国のJ・H・シベットがブリッシュ・コンセンサス(以下、ブリコン)という指数を発表したことで商品先物取引の分野に持ちこまれました。ブリコンは、大衆がどの程度強気なのかを示す数値であり、米国の先物市場に上場している銘柄を対象にハダディ社が専門家の強気・弱気の見通しを集計し、加重平均した上で結果を発表しています。

その活用方法は「80%を超えるような高い数値が発表されたときは、大半の人が強気であり、市場は買われ過ぎの状態にあるため反落が近い。逆に20%を下回るほどの低い数値なら売られ過ぎで反発が近い」というように、反転のタイミングの目安となります。

【ブリコンの意義】

専門家の意見の影響を受けやすい一般投資家に注目し、その行動を予測しようとする試みです。

一般投資家は有力な情報ソースなどを参考に売買を行うことが多く、予想が強気であればあるほど、それに応じてポジションを買いに傾けることが推察されます。つまり、指数が80%などという時は、強気見通しが支配的なため、投資家は既にかなり買い越しているはずです。しかし、こうした場合は相当の高値水準に達していて、安値で買ったファンド等は利益確定の場を探しているのが普通です。また、高値で買いついた人も多いことから、一段と買い上げるには資金不足であることが推察されます。つまり、上値を追う余力が乏しい状況であり、逆に20%というような数字は、下値余地が乏しいことになります。

ブリコン

【実戦での活用法】

一般的に80%以上では売り、20%以下なら買いという逆バリ手法を用います。また、相場上昇中にもかかわらずブリコンが下げるというような場合(相場とブリコンの逆行現象)は、売りサインと見ます。反対に相場が下げ続けているのに、ブリコンは上昇するというような場合は買いサインとなります。